住宅の購入は、結婚したとか、子どもが生まれたからという理由で検討される人は多いと思います。
しかし、住宅購入について確かな知識を持っている人はほとんどいません。
なぜなら、住宅購入方法について学ぶ機会がないからです。もちろん、学校でも教えてくれません。
住宅を購入するには数多くの判断が必要になってきます。
長い間、教育資金は学資保険で貯めていくというのが「常識」とされていました。
しかし、今や超低金利、マイナス金利の時代・・・
それでも銀行に預けるよりはということで、学資保険に入ってしまう方もいるかもしれません。
でも、学資保険ってどのくらいお金が増えるかご存知ですか？
18年も掛けてたったの105％の返戻率だったり、商品によっては15年も掛けて元本割れしてしまうものさえも。
マネー教育が必要と感じる親は９割！
将来の収入に差が出るのは学力教育だけではありません。
マネー教育によって金融リテラシーが高いと年収も高くなるという調査結果もあります。
これからを生きる子どもたちには自分を守るためにもマネー教育は欠かせないものとなります。
人生100年時代となった今、投資は、「した方がいい」から「しなければならない」にその必要性が変わってきていると思います。
英語で言うなら「should 」から「must」へ。
「格差拡大」というのもその理由の一つです。
逆に言ってしまうと、「なぜ、貯金ではダメなのか」、その理由についてお伝えした方が分かりやすいかもしれません。
子供の教育費はどのように進学していくかで大きく変わってきます。
例えば、幼稚園から大学まですべて「公立」なら約800万円の教育費が必要になりますが、幼稚園から大学まですべて「私立」だと2000万円を超える教育費が必要になってきます。
子どもが小学校を卒業するまでが「勝負」となりますので、教育費の準備はなるべく早くスタートしましょう！
そもそも、「老後2000万円問題」とは、人生100年時代になって、少子高齢化の問題もあって、年金だけでは老後の生活費が不足してしまうということからスタートしています。
ゆとりある老後生活に不足してしまう金額は、「平均」月5万5000円ということです。
それを老後30年間として計算すると、5万5000円×12か月×30年＝1980万円（≒2000万円）となります。
独断と偏見で2021年9月時点の学資保険を勝手にランキングしてみました。当然ながら、契約者の年齢・性別、子どもの年齢、保険料の支払方法などによって、「受取率」は異なります。
今回は、学資保険の主たる目的となる「受取率」だけに着目して調べてみましたので、ご参考になれば幸いです。
※実際にシミュレーションされた場合に、受取率はそれぞれ違ってくると思いますので、それぞれ試算してみてくださいね。
住宅予算診断は、住宅ローンを無理なく返済できるように購入予算の診断を行うものです。
まず、詳細なヒアリングを行い、それをもとに無理なく返済できる住宅購入の予算について、「予算診断書」を作成して具体的な数字をお伝えします。
この予算を参考に住宅購入を検討すれば、「お金の失敗」をしなくてもすみます。
一見してリスクのないと思われるところに「見えざるリスク」が潜んでいます。
例えば、元本保証のある「貯金」や確実にお金が増えるという貯蓄型の「保険」などです。
なぜ多くの人が退職金の運用で失敗してしまうのでしょうか。それにはちゃんとした理由があります。
ちょうど退職金を受け取ったときに、ごく自然に「資産運用」を考えてしまうはずです。なんか不思議ですよね、ちょうどそのタイミングで銀行から営業の連絡があったりと。
退職金を受け取ったことを知っているのは、もちろん本人、その奥さん、退職金を支払った会社ですよね。
でも、まだ他にいます。
医療保険に限らず、どの保険も「主契約」と「特約」の組み合わせで成り立っています。
なので、主契約だけの場合もありますし、主契約プラス特約という場合もあります。ただ、特約だけというのはありません。
もし、借金の返済が苦しくなってしまったら、「もう無理」という状況になってしまう前に専門家に相談することが大切です。
かつて弁護士事務所で自己破産や任意整理などを受任していた経験がありますが、多くの場合、相談に来られるタイミングがかなり遅いと感じます。
最後まで自分一人で何とかしようという気持ちがそうさせてしまうのだと思いますが、相談を受ける側としては「もっと早く来てほしかった」というのがあります。
保険を売らないFPが独断と偏見で勝手に女性医療保険を調査してみました。
比較的、保険料が抑えられていて保障も手厚い「終身タイプ」が人気のようです。
でも、ずっと保険料を支払っていくと、かなりの金額になっていきます。
月々の返済が今の家賃と同じ金額でマイホームが手に入るということで、賃貸は勿体ないから家を買ってしまおうという人も少なくないと思います。
でも、何の計画もなしに住宅ローンを35年返済で組んでしまうと後に問題が起きてしまうことがあります。
例えば、ひと月に１００万円の医療費がかかったとしても、多くの場合、公的医療保険が適用となるため、３割負担で済みます。
しかも、高額療養制度があるので、収入にもよりますが、ひと月あたりの医療費は８万円程度の上限となりますので、それほど医療費の心配はいりません。
では、公的医療保険が適用されない「先進医療」についてはどうでしょうか。
先進医療は、医療保険のパンフレットに必ず掲載されていますが、その必要性について、今一度、検討してみたいと思います。
がんの治療費が心配という方は多いようです。ひと月に20万円、30万円もかかってしまうイメージも少なくありません。
ただ、高額療養費制度によって、医療費の自己負担にはひと月あたりの上限が設けられていますので、上限を超えた負担分については払い戻しの手続きをする必要があります。
もし、高額療養費制度を知らずに手続きをしないと、がんの治療費は、ひと月に20万円、30万円にもなってしまうかもしれません。
高額になってしまうイメージのある「がんの治療費」ですが、どのように備えていけばいいのでしょうか。
がん保険を上手に利用する方法などを検討したり、独自の判断基準でがん保険のランキングをしてみました。
ゆとりある老後を過ごすにはおよそ月35万円も必要と言われています。
それぞれ個人差があるにせよ、老後資金が不足してしまうというのは今や常識的な問題となっています。
安心して老後資金を貯蓄できるものとして個人年金保険の人気があるようですが、その実態はどのようなものか、保険を売らないFPが独自の視点から調査してみました。
三大疾病ってどんな病気と聞かれてもすぐに答えられる人はそれほど多くないかもしれません。
三大疾病保険は、がん・急性心筋梗塞・脳卒中になって、所定の状態になってときに一時金が受け取れる保険です。
そんな万一の保障をしてくれる三大疾病保険ですが、掛け捨てではなくて貯蓄もできるとしたら嬉しいですよね。
多くの人が契約している生命保険で、いくつもの特約が付加されて多くの保障がパッケージになっているものがあります。
一見すると、手厚い保障になっているように思ってしまうかもしれませんが、実はムダな保険料になってしまっていることが少なくありません。
そこで、どのような特約が必要か、不要かを整理してみました。
よく郵便局の窓口で、こんな営業トークを耳にします。
「満期になった貯金の使い道ありますか、もしなければ、養老保険はいかがですか、貯蓄になりますから」
この超低金利の時代に、本当に養老保険は貯蓄になるのでしょうか。保険を売らないFPが養老保険を独自に調査してみました。